1972 |
全社員が経営に参画する共同体として大阪に建築設計事務所を設立 |
1973 |
東京設計室 開設 |
経営総括システム・情報公開システム・会議システム確立 |
1975 |
教育事業部 類塾 開設 |
1977 |
企画部門 設置 |
1978 |
調査部門 設置 |
1979 |
株式会社に改組 |
1980 |
全社統合体制確立 |
東京・大阪本社体制に変更 |
1981 |
設計室 設備部門拡充により、総合設計事務所としての体制を確立 |
1982 |
設計室 営業部門増強により、プロジェクト推進体制を強化 |
1984 |
「事実の共認」を組織規範として確立 |
1985 |
設計室 6事業部制へ移行 |
1987 |
設計室 統合体制(プロデューサー体制)・専門分化体制確立 |
1989 |
劇場会議体制開始 |
1992 |
地所事業部 開設 |
1999 |
農園事業部 類農園 開設 |
2000 |
「社内ネット」開設 |
2012 |
大阪本社に共同保育室設置 |
2013 |
大阪本社ビルを移転 |
2014 |
類農園 直売所 開設 |
2015 |
東京本社に共同保育室設置 |
地域新聞発行事業、宅配事業開始 |
設計室 PM・CMへの業務領域の拡充 |
設計室 体制改革(専門分化体制→専門房統合へ) |
2017 |
設計室 企画室・営繕室の設置による業務領域の拡大 |
2019 |
類塾 全日制 類学舎 開設 |
2021 |
事実報道社(地域新聞発行事業)を独立会社として分離 |
全社全事業部門の業態改革/組織改革/諸制度の改革を実施 |
2022 |
類管財 開設 |
2023 |
自然学舎 開設 |
しごと学舎「こども建築塾」 開設 |
2024 |
しごと学舎「こども起業塾」 開設 |