– 主な業務経歴 –
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2021年
入社。経営統括部 システム課に配属。宅配事業部や教育事業部の情報システムを構築。
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2022年 ~現在
全社統一のグループウェアの導入を先導するなど、DXによるビジネスモデルの高度化を推進する一員として活躍。また、DXに関わる大学でのリカレント教育の受講を志願し、学びを深めている。
未経験ながらシステム課に抜擢され、組織を引っ張る若手として活躍している吉越さんの魅力をご紹介します。
―入社を決めた理由を教えてください。
さまざまな事業領域があり、色んな業界を知れる土壌があるから。
就職活動の際は、特に業種や職種は決めていませんでした。それは、大学を卒業後ずっと働いていくと考えた時に、一つの業種や職種にのめり込むことも良いですが、僕は色んな視点が見える方が生き方に厚みが生まれて面白いと思っていたからです。類設計室はそれぞれ特色のある5つの事業部を展開しながらも、部門ごとの垣根がなく、ここなら色んな世界に飛び込んでいける土壌があると感じました。
また、就活を進めていく過程で、教育事業部や設計事業部などいくつかのインターンを経験させていただきました。そこで会う人それぞれの話が面白くて、追求の深さと熱量の高さに惹かれました。設計事業部のインターンでは、大学のトイレ設計ひとつとっても、利用者はもちろん、その大学が目指す教育、創立者の想いまで汲み取って設計している追求姿勢を体感しました。突き詰めて追求する。そんな人たちがいるこの会社なら絶対面白いと思って入社を決めました。
―未経験ながらシステム課へ。
どんな仕事を担い、どのように技術追求をしていますか?
実務を通しての塗り重ねと、体系化した専門知識を学ぶことの両輪。
近20年ぐらいはシステムを外注化する潮流がありましたが、ここ最近は事業高度化や経営管理において、システムの構築は密接に関わるため、大企業でも内作化の流れがあります。類設計室でもほとんどのシステムを内作で行っているため、経営統括部内での仕事に納まることはほぼ無く、他の部門のことをいかに知るかという広がりを感じています。
システムの仕事といっても、ずっとパソコンに向かってプログラミングしているわけではありません。システムを開発する前に「何故つくりたいのか」「何に困っているのか」と、会話を繰り返す中で求めているものを引出し、システムを設計・提案しています。専門的な知識も重要ですが、相手の根本の期待を掴むことの方が重要です。
システム構築で関係性のある専門企業から開発フローのアドバイスや最新の知見・潮流を教えてもらったりと、社外の技術からも学んでいます。また、技術の塗り重ねスピードが速い実務を通して実力をつけていますが、体系化した専門知識を学ぶために大学のリカレント教育を受けています。上司と相談し、人材の能力向上のための環境を柔軟に整えられることもこの会社の強みの一つですね。

―壁にぶつかった時、どう突破していますか?
答えは自分の中にはない。上手くいかない時こそ相手とのやりとりを増やす。
1年目で宅配事業部の情報システムを構築した時、自分でやり遂げなければ!と腰が重くなった時があり、提案と求められているものがなかなか嚙み合わない時期がありました。そんな時、宅配事業部の担当から「もっとこうしたい」という想いを聞くことで、提案の照準が定まっていきました。
システムを作り込みすぎて時間がかかったり、使い勝手が悪くなったりしまっては本末転倒なので、常につくる・つくらないのせめぎ合いです。その部門の使用者、トップ層それぞれの期待を汲み取って最適解を探ります。答えは相手から引き出すしかない、上手くいかない時こそ視点を外に向けることの重要さを実感しました。
また、プロジェクト運営の思考は、先輩の仕事の型から学んでいます。システムを実際に運用するのは作り手ではないので、課題の最終目標をどう見える化して共有するかを試行錯誤しながら推進しています。
―類設計室で働く魅力はなんですか?
若手から経営に関われる。貫徹した志があるから、思考を共有できる。
類設計室の特色として、全社員に経営データが公開され、経営戦略を追求する経営会議に参加できます。僕は経営統括室として、全ての事業部の経営会議に参加させてもらっています。業界も異なる上、設計事業部は50年の歴史がありますが、農園事業部は開設から約20年、管財事業部は今年開設の新規事業など歴史もさまざまです。その事業のトップとなる経営者が捉えている数字の見方や、それを受けての方針の出し方は各事業部で違うので、毎回気づきがあります。また、1年目から経営に参加できるのは貴重な機会で、会社で起こっていること全てを自分ごととして捉られるように。さらに、トップが見ている視点をリアルタイムで掴めるので、システム高度化の提案にもつなげることができます。
全社員の根底には「傍を楽にする」「社会の活力再生」という貫徹した志があるからこそ、業界が違っても、考え・思考を共有できると感じています。